menu
閉じる
閉じる
閉じる
  1. ビットコインの利益は「雑所得」-国税庁タックスアンサー
  2. 公募増資を巡るインサイダー取引の裁判で国側が高裁でも敗訴
  3. DCF法で第三者割当しても、簿価純資産でIPO直前期に自己株取得してい…
  4. 1歳6か月に達する日はいつのこと?-改正育児・介護休業法施行前に再確認…
  5. 日本郵政の有価証券報告書であらためて気づくこと-内部監査に問題あり?
  6. 独立社外取締役の2名以上選任が約85%に
  7. 東証一部上場承認翌日に開示したベステラの2Q決算が・・・?
  8. 定性情報すべて省略が7%(四半期決算短信)
  9. 四半期開示はなくなるか?
  10. 不適正意見・意見不表明と上場廃止基準の関係
閉じる

出る杭はもっと出ろ!

結果的に対極的な日本株とNY株

元旦の読売新聞朝刊に「NY株上昇率5.5%-前年比 米経済改善の兆し」という記事が載っていました。この記事によると、30日のニューヨーク株式市場で、ダウ平均株価は前日値69.48ドル安の1万2217.56ドルと反落して2011年最後の取引を終えたものの、11年のダウ平均は10年末比で5.5%上昇し、3年連続でプラスを維持したとのことです。

なお、ハイテク銘柄が中心のナスダック店怒涛市場の総合指数は、年間で1.8%下落したようです。

2011年の主要株式指数について2011年1月当初を100として推移を確認したところ以下のようになっていました。

最終的には上海総合指数の落ち込みが一番激しかったということになりますが、日経平均もそれほど大きな差がなく落ち込んでいます。
日経平均の推移をみると東日本大震災により大きく下落したことが分かりますが、その後の変動の傾向はダウ平均と似ていますが、4月~8月のダウ平均と日経平均のグラフの間隔が最終的に広がってしまっています。

欧州危機といわれながらも2011年当初の約90%は保っているFTSE100と比較すると、日経平均および上海総合指数の落ち込みが目立ちます。

アメリカも決して景気がいいというわけではなく、むしろオバマ大統領も雇用を創出するためにどうすればよいのがいい策が見つからないという感じですが、ダウ平均に織り込まれている有力企業はしたたかに業績を改善させているということのようです。

ダウ平均と日経平均の差が2012年は少しでも縮まればよいですが・・・・

どうなることやら。

日々成長。

関連記事

  1. 木更津のアウトレットに行ってきました

  2. FORTUNE GLOBAL500に日本企業は68社。米国、中国…

  3. Twitterはまだ伸びる?

  4. 日米同時上場のLINEーIPO時に異なる監査法人の監査報告書がつ…

  5. 「為替の誤解」(上野康成 著)-No1エコノミストらしいので・・…

  6. 日本株復活?

コメント

  1. この記事へのコメントはありません。

  1. この記事へのトラックバックはありません。

カテゴリー

ページ上部へ戻る