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「日本人の9割に英語はいらない」を読んで考える

マイクロソフトの日本法人の社長をつとめたことがある成毛眞(なるけ・まこと)氏が書いた「日本人の9割に英語はいらない」という本を読みました。
この本の帯には「英語ができてもバカはバカ」というのを見かけて興味をもちました。

筆者は、最近の英語、英語と英語がクローズアップされる現状を冷静にとらえて、敢えて「日本人の9割にに英語はいらない」と主張しています。
グローバル化が進んでいるとはいえ、海外支店に転勤したり、取引先が海外の企業でない限り英語を使う場面がないので、国内しか支店のない企業や、国内向けのサービスだけを行う企業は英語は必要がないと論じています。
仮に外資系企業であっても、本当に英語力が求められるのは、本社の上層部とやり取りする経営陣で全体の割合からすれば3%程度とし、実際マイクロソフトでも部長クラスまでは皆英語が下手だったといっています(マイクロソフトの部長たちは怒っているかもしれませんが・・・)。

社内公用語を英語にするとして最近話題になった楽天とユニクロについては、これから両社が海外に打って出ようとする意図はわかるとしつつ、以下のように述べています。
楽天では資料も英語で作成し、会議では日本人同士がつたない英語で話し合っているらしいとして、そんなことでは会議では活発な議論は望めないし、普段の業務で手一杯の社員にどれだけ負荷がかかっているのか。
一方、ユニクロについては、店長以上の役職にある社員は今後世界中の店舗に赴任することになっているので英語を社内公用語するらしいが、それなら店長以上が英語を学べばいい。

このような主張をする背景には、英語は単なるコミュニケーションの手段にすぎず、20代、30代では仕事で覚えなければならないことが山ほどあるのに、ほとんどの人には関係ない英語に時間をとられるのはもったいないという考え方があるようです。

英語を学ぶのは最後でいいと主張する筆者は、コミュニケーションは、思想や哲学、知識があってこそうまくなるとして、筆者は読書をすることを推奨しています。
欧米のエリートは幅広い教養を身に着けているのが普通だが、教養のあるエリートは日本ではあまり見かけないので真の教養を身につけようということのようです。

確かにTOEIC何点以上とらなければならないというような話は最近よく聞きますが、TOEICの店数とコミュニケーション能力は必ずしも比例しないのは事実だと思います。日本語で十分にコミュニケーションをとれない人がいくらTOEICで高い点数をとっても仕事ができるようにはならないというのは事実だと思います。
「英語屋さん」と揶揄されるのが関の山です。

こんなことを書きつつ私も英語は継続して勉強していますが、英語ができると仕事の幅が広がるというのも事実です。要は、英語英語と踊らされずに、自分の置かれている状況で英語にどれだけ労力を割くか重要度を考慮する必要があるということではないでしょうか。


日々成長

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